建築研究所、世界銀行情報センター（PIC東京）共催 地震による被害、特に死傷者発生は、庶民住宅や地域の学校などの小規模な建物の崩壊が主な原因です。こうした建物は建築技術者の指導を徹底することが困難で、「ノンエンジニアド（non-engineered、工学的な関与の不十分な建物）」と呼ばれています。その被害の軽減のためには、建築技術者や建築行政などに任せておくだけでなく、私たちひとりひとりが防災対策についての関心を高め、必要な知識を身に付ける必要があります。本コーヒーアワー･シリーズでは、日本最大級の住宅・建築・都市計画の研究機関である建築研究所（BRI）の専門家とその研究グループが、日本と途上国での地震被害の軽減のために何が必要なのか、様々な視点からわかりやすく説明します。 第1回 「なぜ地震で多くの死傷者が発生するのか」 2008年11月21日（金） 午後6時30分～8時 = 終了しました 報告はこちらから 中国四川地震の現地調査の報告や、中部ジャワ地震の事例紹介などを交え、なぜ地震で多くの死傷者が発生するのかについて、ノンエンジニアド構造物の実態と倒壊の事例を中心に、現地での長期にわたる実情調査の成果を含めて説明します。 講師 楢府龍雄（建築研究所）
松崎志津子（NPO法人都市計画・建築関係OVの会）
迫田恵子 （NPO法人都市計画・建築関係OVの会）
第2回 「どうすれば地震被害を軽減できるのか」 2008年12月19日（金） 午後6時30分～8時= 終了しました 報告はこちらから 途上国では、建築技術者への技術普及や、建築許可などの行政による地震被害の軽減策よりも、コミュニティに働きかける方が有効といわれています。こうしたコミュニティ・ベースのアプローチを紹介します。 講師 岡崎健二 （政策研究大学院大学）
第3回 「免震技術をどう活用できるのか」報告はこちらから 2009年1月26日 午後6時30分～8時 = 終了しました 先端技術と思われている免震技術、実は古代から取り組まれてきています。そうした実例を紹介しながら、免震技術を途上国でも活用できるようにするための研究開発の取り組みを紹介し、免震技術の途上国への導入の可能性を探ります。 講師 楢府龍雄（建築研究所）
石山祐二（北海道大学名誉教授）
橘英三郎 （大阪大学名誉教授）
第４回 「日本の地震被害軽減を考える」 2009年3月26日（木） 午後6時30分～8時 3回にわたり、多くの皆さんの参加をいただき、開発途上国の地震被害をどうしたら減らしていくことができるかを考えてきました。地震被害の問題は、世界有数の地震国である日本にとっても共通の課題です。1995年の阪神淡路大震災では大変悲惨な被害を蒙りました。その死傷者の大部分は日本の古い木造住宅の倒壊が原因でした。日本で、将来、発生が懸念される地震による被害予測でも、同様の予測です。そこで、今回は日本の抱えている木造住宅耐震化の課題や、耐震化を進めるための不可欠な要件である一般市民のリスク認識を向上するための簡易振動台を使ったデモンストレーションの取り組みを紹介します。今回は、日本の経験と課題、そして被害軽減のための取り組みを世界の地震国と共有するため、世界銀行のビデオ会議システムを活用して世界6カ国（予定）の会場を繋いで開催します。 講師 楢府龍雄（建築研究所）
河合直人 （建築研究所）
場所世界銀行東京事務所・東京開発ラーニングセンター
東京都千代田区内幸町2-2-2 富国生命ビル10階
地下鉄内幸町駅直結、日比谷線・千代田線・丸の内線霞ヶ関駅C3出口 地図
問合せ先 世界銀行情報センター（PIC東京） E-mail: ptokyo@worldbank.org Tel:03-3597-6650
申込方法 世界銀行東京事務所ウェブサイト上でお申し込みいただくか、お名前、ご所属、ご連絡先を、希望回とタイトルを明記の上、ptokyo@worldbank.org宛にお送りください。参加費は無料（コーヒー付き）、使用言語は日本語。
関連リンクより良い住宅・建築・都市を実現するため、公的研究機関としての公平・中立な立場を活かした研究開発を実現し、その成果を社会・国民に還元することにより、国民生活の真の豊かさと経済・社会の活性化に貢献します。構造、環境、防火、材料、建築生産、住宅・都市の各研究グループと国際地震工学センターから構成される、約60名の研究者からなる統合的な研究開発機関です。
|
RSS