一般財団法人 グローバル人材開発 / 世界銀行情報センター（PIC東京） 共催 地球観測技術衛星「みどり」／出展JAXA 日本の国際化の必要性が叫ばれて久しい。 同時に、昨今は日本の経済縮退論も言われ、若者の国内指向も顕在化しています。 しかしながら、縮退化する日本を活性化し、世界を活動の場とする日本の国際化は、将来にわたって日本が繁栄を維持する上で必須となります。 日本はその強みである技術立国の評価を基本に地球目線での環境・エネルギー、経済立国を目指すべきだと考えます。 グローバル人材開発は、日本の次代を担う、グローバルな視点、価値観を持った人材の創出を推進するための事業を行うため2010年に設立しました。 まず、グローバル社会の共通財産である資源、エネルギー、環境基盤などについては、 宇宙船・地球号の現状の認識を共有することが必要です。 また、西欧、東洋、イスラムなどの異文化は、それぞれのアイデンティティーを保持し、相互に影響を及ぼしあってこそ、多様性の価値や豊かさ、人間らしさを享受する感動が生まれます。今や、インターネットの普及は世界のフラット化を促す一方、それらプラットフォームには依然、世界各国の言語によるコンテンツが載る「ローカルのグローバル化」が存在して、これら多様性の文化は揺ぎなく発信し続けられるでしょう。 連続コーヒーアワー 第一夜 「グローバル視点のエネルギーと環境」 ～日本はどのように貢献できるのか～ 日時2010年8月５日（木） 午後6時30分～午後8時 ◆スピーカー
千原 大海さん
一般財団法人 グローバル人材開発 理事
（財）日本エネルギー経済研究所・客員研究員
（独）JICA（国際協力機構） 客員専門員
（エネルギー・環境）
◆内容
日本は、乏しいエネルギー資源、狭い国土という環境面での制約のなか、知恵を絞って、エネルギーや環境技術を発展させてきました。今や、環境大国、知的資源輸出国として世界からも一定の評価を受けています。これらの人的資源価値を、国際技術協力や民間投資を通じてグローバルに展開して、地球社会に貢献しなければならないと考えます。
そして、この貢献の活動こそが新たな日本の発展の踊り場であるはずなのに、現実はグローバルに展開する組織、人材、手法等の開発や整備については、欧米諸国と比較して遅れており、早急の対応を次世代に迫っているのが実情です。民間エンジニアリング会社や国際技術協力事業で40年以上に渉り多数の海外プロジェクトに携わってきた経験からお話します。
第二夜 「社会人のためのグローバル・コミュニケーション」 ～英語力？ コミュニケーション力？～ 日時2010年8月6日（金） 午後6時30分～午後8時 ◆スピーカー
千原 大海さん 高山 巧さん
千代田アドバンスト・ソリューションズ・創業社長、現顧問 近藤 由紀子さん
日本MBTI協会認定ユーザー （Japan-APT正会員）
米国ICMI認定講師 ◆内容
グローバル社会が進むに伴い、コミュニケーションスキルが益々重要になってきています。 単に共通語としての英語力ではなく、むしろ対話力や交渉力が必要となっています。お互いの歴史や文化的な背景を理解したコミュニケーションを通してはじめて、円滑に政治、ビジネス、文化活動が可能となります。ではそのグローバル・コミュニケーション・スキルとは何でしょうか？
国際活動やビジネスでの経験が豊富な3名のパネリストが主題について、それぞれの経験も踏まえ、ショートスピーチを行います。また1500語で英語が話せる“GLOBISH”や自己分析、対人スキルの向上などの紹介も交え、パネル討議をしたいと思います。 日本のこれからの立ち位置を考えると、“グローバル・コミュニケーション力”で世界の中で自らの意見を発信し、国際人として対応していくことが必須であり、“グローバル人材開発”の観点から参加者と一緒に考えていきます。
場所世界銀行情報センター（PIC東京）
東京都千代田区内幸町2-2-2 富国生命ビル1階（ロビー）
地下鉄三田線内幸町駅直結、日比谷線・千代田線・丸の内線霞ヶ関駅C3出口
お問合せPIC東京（世界銀行情報センター） E-mail: ptokyo@worldbank.org Tel:03-3597-6650
お申込み以下のフォームでオンラインにてお申込みいただくか、お名前、ご所属、ご連絡先、ご希望の日程を「コーヒーアワー参加希望」と明記の上、ptokyo@worldbank.org 宛にお送りください。参加費は無料（コーヒー付き）、使用言語は日本語です。
関連リンクグローバル人材開発 日本の次代を担うグローバルな視点・価値観をもった人材の創出を推進していくために、「真にグローバルな日本人」を育成し、日本が単独で繁栄するのではなく、世界と共に繁栄することを目指しています。
2010年6月から一般財団法人として活動を開始致しました。 お問合せ
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